マンションが売れない理由として考えられることをいくつか挙げてみます。この物件は、他のマンションと比較した時に価格が高く、見劣りしているのかもしれないです。割高になってしまっていたら、たとえ内覧会を開催したとしても訪れるお客様の人数はあまり伸びません。早急に価格の見直しをしなくてはいけません。次に、不動産会社がマンションの宣伝をほとんどやっていないケースです。仲介契約を結ぶ時点で、きちんとレインズに登録されているか確認を怠らないようにしましょう。不動産物件は安いものではありませんから、それを売る時には少しでも高く売りたいと思うのは当然でしょう。業者によっては数百万円程度のバラつきが出ることも少なくありません。ですから、賢く業者を探せるかどうかが売却成功を決めるキーポイントになるのです。こんな時に使いたいのが一括査定でしょう。サイトの指示に従って入力するだけで、多数の仲介業者の査定額を比較できますから、最も高評価を付けてくれた業者が分かりますし、相場も分かるので使わない手はないでしょう。マンションを売却する際、なるべく高値で売りたければ、売却予定物件を査定してもらう時は出来るだけ多くの仲介業者に見てもらい、移り変わる相場の中で現在の価値がどれくらいかを知っておくことが大事です。売却に際してある程度は知識をもっていないと、買手や業者にいいようにあしらわれ、あとあと「もっと高く売れたはず」とガッカリする結果になりかねません。それと、見積り時の業者の対応を比較すると、担当者の誠実さや会社の良し悪しが確認もできます。しっかり様子を見るつもりで査定に臨みましょう。目にする機会は少ないですが、不動産査定ソフトというものがあります。延べ面積、築年数、方角などの物件の情報を入れると、ソフト内に収録している路線価や資産償却表などに基づき、物件の評価額を自動的に算出するアプリです。無料もあれば、有償版もあります。一般に公開されているデータの集積値ですから、専門家が現場で査定する価格とは乖離があるのは仕方ありません。ただ、物件の価値を客観的に見ることができるので、役に立ったという人もいます。消費者にとって痛い出費となる消費税は、住宅の売買でも当然かかりますが、土地は消費税の対象外ですから、戸建なら建物だけに消費税を払えば良いのです。大事なことですが、基本的に売主が個人なら建物にかかる消費税も非課税となります。しかし例外もあり、個人でも自分が住む以外の用途で所有している不動産だと、消費税非課税取引の恩恵は受けられませんので、あらかじめ計算にいれておかなければなりません。不動産物件を売る場合には、事前に用意しておくものに印鑑証明と実印があります。なぜなら、法務局で行う所有権移転登記の際に使うため、買主はどっちも準備しなくても大丈夫です。もしも、支払いをローンで行うならそうではありません。この場合に限りローン会社では印鑑証明と実印がいるのです。それから、連帯保証人を必須とするなら連帯保証人にも印鑑証明と実印の準備をお願いしてください。普通、不動産物件を売却するのであれば、仲介業者と媒介契約をすることになります。条件が異なる３種類の媒介契約のうち、一番制約が厳しいのが専属専任媒介契約になります。不動産業者との専属専任媒介契約では、契約した業者だけがその物件を仲介できるという制限があります。もし、専属専任媒介契約を結んでから、条件のいい買主を周囲の人の中から探しだしても、勝手に本人達だけで契約というわけにはいかず、絶対に不動産会社の仲介を挟むことになり、損をするケースもあるでしょう。当然ですが、不動産鑑定と不動産査定は全く別のものです。中でも、法的効力は不動産鑑定のみ有効です。普通、不動産会社が行う査定は価格相場や過去の販売実績などで査定額を出しますが、いくらぐらいで売れるかという参考価格だと言えます。一方、鑑定は国家資格を持つ専門家の不動産鑑定士が定められた評価基準からチェックし、その物件の実証的な経済価値を出します。このように判断された不動産鑑定評価なので、査定に比べて公的機関でも有効に認められている評価だということになります。掃除や書類を用意するなど細かな作業は苦にならなくても、売り手が不動産仲介業者に払う仲介手数料というのは、住宅を売る際にネックになる可能性もあります。手数料は売却代金の3％に6万円と消費税を足した額が上限ですが、売却価額次第では100万円を軽くこえるケースもあります。そのほか、家を売ったことにより収入があれば、分離課税（譲渡所得）で税金がかかるケースがあります。家財の処分費や転居費用もばかになりませんし、支出の計算はしっかりしておきましょう。自分で何でもやるのなら別ですが、住宅を売却する際は不動産業者による査定を受け、それを参考に売り出す価格を決定して仲介契約をします。そこまでは数日ないし一週間といったところでしょう。購入希望者がいつ現れるかは、価格もありますが、物件の状況や市況でも変わってきます。といっても法律上の決まりにより、売却を仲介する業者との媒介契約は契約後３ヶ月を経過するといったん切れるため、３ヶ月の間に買い手がつくように戦略をたてていくと良いかもしれません。